ホワイトレーベルのクーポン配布はサイト評判の不正使用(寄生サイト)のスパムポリシーに違反する

[レベル: 中級]

Googleは、「サイトの評判の不正使用」スパムポリシーを説明するブログ記事のクーポンセクションに関する FAQ を拡張し、「積極的な関与」の意味について詳しく説明しました。

積極的な関与とは? ホワイトレーベルは NG

クーポンを配布するセクションを設置しているサイトが懸念しそうな疑問に Google は次のように説明していました。

私のサイトにはクーポン セクションがあり、一部分は第三者と協力して作成しています。これはスパムと見なされますか?

読者向けのクーポンをホストしているパブリケーションは少なくありません。パブリケーションがクーポン セクションの作成に積極的に関与している場合、このコンテンツを Google 検索からブロックする必要はありません。読者がパブリケーションによるクーポンの調達方法とその仕組みを明確に理解できるようにして、クーポンが読者にとって価値があるものとなるようにする必要があります。

この回答が更新されました。

私のサイトにはクーポン セクションがあり、一部分は第三者と協力して作成しています。これはスパムと見なされますか?

多くのパブリケーションが読者のためにクーポンを掲載しています。そのパブリケーションがクーポンをどのように入手しどのように読者に価値を提供できるクーポンであることを確認しているかを、読者が明確に理解できなければなりません。

掲載サイトがクーポンコーナーの制作に積極的に関与している場合は、Google 検索からこのコンテンツをブロックする必要はありません。積極的または密接な関与とは、掲載サイトが、検索順位操作を主目的とするホワイト レーベルサービスからではなく、消費者向けの販売店やその他の企業から直接クーポンを調達することで、読者に対して独自の価値を提供している場合を指します。

なお、日本語記事の同セクションは、この記事を書いている時点では未更新です。
よって、翻訳は僕によります。
英語の原文は次のとおりです。

Many publications host coupons for their readers. Readers should clearly understand how the publication sources its coupons and how it works to ensure that the coupons provide value to readers.

If the publication is actively involved in the production of the coupon area, there’s no need to block this content from Google Search. Active or close involvement is when the hosting site is providing unique value to its readers by directly sourcing coupons from merchants and other businesses that serve consumers, not from white-label services that focus on redistributing coupons with the primary purpose of manipulating search rankings.

「ホワイトレーベル サービス (white-label services)」というのは、ここでは、実際にはそのクーポンは掲載しているサイトが準備したものではないのに、そのサイトが準備したように見せかける状況です。

プライベートブランド (PB) のようなものです。
たとえば、スーパーマーケットやコンビニが自社ブランドで販売している食品のパッケージの製造元を見ると、よく知っている別の食品メーカーが書かれています。
そのスーパーマーケットやコンビニが製造したものではありません。

クーポンのホワイトレーベル サービスも同じで、他社が準備したクーポンをあたかも自社で準備したかのようにサイトで配布します。
そのクーポンが、自サイトのユーザーに有益かどうかの確認には積極的に関与していません。
クーポン使用による手数料を主には期待しています。
クーポンを実際に準備する側は、著名な別のサイトでクーポンを配布できる利点があります。

大手サイトの一部を間借りする、いわゆる寄生サイトは、日本ではアフィリエイトサイトが一般的です。
一方で、英語圏ではクーポンを配布するケースが多いようです。
CNN や USA Today や LA Times といった大手ニュースメディアでさえクーポンセクションを設けていました(で、今回のスパムポリシー適用で対策された)。

しっかりと審査して読者に喜んでもらえると確認したのであれば、第三者のクーポンを配布する分には問題ありません。
しかし、場所を提供するだけでクーポンの内容にはお構いなしだとスパムポリシー違反と認定される可能性が高まります。
積極的な関与があるかどうかが重要なのです。

クーポンであれなんであれ、入念な管理監督がない状況で第三者に、一部分であってもサイトを貸し出すのはリスクが伴います。
サイトの評判の不正使用のスパムポリシーに抵触します。

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