世界有数の経済誌を発行している米Forbes(フォーブス)が、ランキングを操作するリンクを販売したとしてGoogleに警告を受けました。

ForbesのDenis Pinsky(デニス・ピンスキー)氏が、Googleウェブマスターツール経由で送られてきた警告メッセージについて米国版Google Webmaster Centralヘルプフォーラムで助けを求めたことで表沙汰になりました。

以下のような警告メールがメッセージセンターに届いたそうです。

Dear site owner or webmaster of http://www.forbes.com/,

We’ve detected that some or all of your pages are using techniques that are outside our quality guidelines, which are available here: http://www.google.com/support/webmasters/bin/answer.py?answer=35769&hl=en.

Specifically, look for possibly artificial or unnatural links on your site pointing to other sites that could be intended to manipulate PageRank. For more information about our linking guidelines, visit
http://www.google.com/support/webmasters/bin/answer.py?answer=66356&hl=en.

We encourage you to make changes to your site so that it meets our quality guidelines. Once you’ve made these changes, please visit https://www.google.com/webmasters/tools/reconsideration?hl=en to submit your site for reconsideration in Google’s search results.

If you have any questions about how to resolve this issue, please see our Webmaster Help Forum for support: http://www.google.com/support/forum/p/Webmasters?hl=en.

Sincerely,

Google Search Quality Team
1600 Amphitheatre Parkway
Mountain View, CA 94043

年明け早々に導入された、不自然なリンクを検出したときに送られる警告メールです。
自作自演や有料リンクなど不正な人工リンクの発見が引き金になります。

米ForbesのPinsky氏は理由が分からなかったためにフォーラムで助けを求めたのですが、TechCrunchが指摘したようにPageRankを渡すリンク販売が原因だったことを、GoogleのMatt Cutts(マット・カッツ)氏が明確にしています。

後のForbesの説明によれば、大掛かりなサイトリニューアルを行っていて、その際にもう使っていない昔の古いページを削除し忘れてしまいそのページが警告の対象になってしまったとのことです。

ちなみにForbesは、2007年にリンクを販売したとして(ツールバーの)PageRankを下げられるペナルティを受けた前科持ちです。

同じ過ちを2度繰り返すということはないでしょうから、「ついうっかり」は本当かもしれません。

米大手デパートチェーンストアのJCPenny(JCペニー)がリンク購入でアルゴリズム・手動の2段階でペナルティを受けたのはつい先日のことです。

GoogleとNew York Timesの策略的な狙いが背後に見え隠れしなくもないとは言え、大手のサイトであっても検索順位を不正に操作するリンク売買を厳しく取り締まるGoogleのスタンスが鮮明になったことは間違いありません。

また今回のForbesは手動ではなくアルゴリズムによる自動検知と思われますが、それでもサイトの大小に関係なく有料リンク対策をいっそう強化する方向にGoogleが向かっていると言えるでしょう。

不自然リンク検出の警告メールは日本でも送られてきているという情報を得ています。
たとえば日本では地方自治体のサイトがリンクを販売していて、それをSEOに利用しているサイトやSEO業者も多いです。
それらの地方自治体のサイトがGoogleウェブマスターツールに登録していれば、同じように警告メールが送られてきているんじゃないですかね。

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